NIPT施設の違いをご紹介！

NIPT無認可施設と認可施設の違い

NIPTは1998年に厚生省(現厚生労働省)が、全国計150の医療機関に認可を与えた検査です。
2020年5月現在はその施設が約2,500件にまで増えました。
認可施設とはつまり厚労省が認めているところとなるので、NIPTに必要となる検査費用に健康保険が適応されるところです。
これとは反対に無認可だと厚労省の管轄外なので健康保険が適応されず、全額自己負担の自由診療で検査が提供されます。
この全額自己負担で掛かる費用は約26万円で、認可されている医療機関であれば約6万円と大幅な負担金額の差となります。
なお、実施されているNIPTの診断法や得られる結果に大差はなく、国内では「ベンチマークテスト」という染色体診断です。
国内では無認可医療機関の方が圧倒的に多いですが、認可機関だと診断検査を受けるまでに長期間の順番待ちをしなくてはいけないのに対して、認可がなされていないところでは短期間で検査を受けられるメリットがあるのが特徴です。

無認可でNIPTを選択した際の精度への影響

新型出生前診断であるNIPTを受ける病院には、認定されているところと無認可のところの2通りに分かれます。
そして認定を取得するためには、非常に厳しい審査を通過する必要があります。
しかし認定を受けていないからといって何らかの問題があるわけではなく、法に触れることもありません。
NIPTの精度に関しても、技術力が同程度であれば大差はないと考えて良いでしょう。
そもそも血液検査段階のNIPT自体が、非確定的検査として分類されるほどです。
そのためもし陽性反応が出たとしても、偽陽性のことを考えて羊水検査で改めて確認するのが基本です。
さらに認定を受けているところは35歳以上の人が対象と決まっているため、もし条件に満たない人がNIPTを受けるのであればおのずと無認可のところに依頼することになります。
ただ依頼する前にはカウンセリングがなかったり、羊水検査は別扱いになっているなどの点は確認しておかなければなりません。